2009年06月26日

噛むことの大切さ

神奈川歯科大学の斉藤滋が食文化史研究家永山久夫とともに古代から現代までの食事から卑弥呼(弥生時代)、紫式部(平安時代)、源頼朝(鎌倉時代)、徳川家康(江戸時代初期)、徳川家定(江戸時代中期)、昭和10年代庶民、現代食の食事を復元し学生に食べさせ咀嚼回数と、食事時間を計測した。卑弥呼食は3990回噛んで食べきれず、紫式部食は1366回、源頼朝食2654回、徳川家康食1465回、徳川家定食1012回、昭和10年頃庶民食1420回、現代食620回という結果が出た。紫式部や徳川家定、現代のように戦争がなく、食生活が豊かになると噛む回数が減ることが伺える。


噛むとは、対を成している、固くて可動の顎の間に何かを強く挟む動作をさす。そのような顎をもっているのは、脊椎動物の大部分のほか、節足動物の大部分、軟体動物の頭足類、環形動物の多毛類、その他に見られる。脊椎動物では顎の骨が関節をもって上下に動くことで、消化管の入り口を開き、口腔として使うところに特徴がある。それ以外のものでは、顎は左右から挟み、食いちぎるための仕組みである場合が多い。

脊椎動物では、無顎類以外のものは顎をもち、上下に開くことができる。鳥類以外では、顎には歯が並び、これによって餌を保持し、噛み潰し、食いちぎるなどのために使用する。しかし、歯を使って餌を切り取り、すりつぶすなどのことができるのは、哺乳類に限られる。

哺乳類では、歯に切り裂く歯(犬歯)とすりつぶす歯(臼歯)の分化が生じており、顎の関節もそれを効果的に使えるよう、前後左右の動きが確保されている。
爬虫類など、それ以外のものでは、顎と歯は餌を確保するか、噛みつぶすか、せいぜい切り裂くことができるのみであり、くいちぎるには体の動きを利用する必要がある。例えばワニが餌にかみつくと、体を回転させ、それによって獲物から肉片を食いちぎろうとする。ヘビの場合、下顎が左右独立して動き、大きな獲物も丸のみにするために動かせるようになっている。その代わり、歯は細くて獲物に引っ掛かるだけで、切ったり削ったりはできない。
鳥類では歯がなくなり顎はクチバシになり、食いちぎるか、さもなければ丸のみにする。
現生の魚類の場合、噛むための顎を、前に突き出して吸い込む仕組みに変え、そのため、噛むことはできないものがある。種によってはそれに代わって、喉の部分に咽頭歯と呼ばれる構造ができて、これによって固いものを噛み潰すことができる。
、脳内の血液量の増加、覚醒効果やリラックス効果、噛むことは歯を丈夫にするだけでなく、肥満、ぼけ、視力低下、姿勢悪化、虫歯、ガンなどを予防し、内臓の働きを助け、大脳の働きを活発にし、精神が安定させ、効果は計り知れない。

『ウィキペディア(Wikipedia)』引用

体全体に嬉しいことがたくさんです。何より食事を美味しく食べられる事がうれしいですね。


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2008年05月07日

第21回参議院議員通常選挙。

なぜか第21回。。

第21回参議院議員通常選挙(だい21かい さんぎいんぎいん つうじょうせんきょ)は、2007年(平成19年)7月29日に行なわれた日本の国会議員(参議院議員)選挙。安倍内閣で唯一の国政選挙。

概説
自民党は閣僚等についての不祥事が扱われる中で迎えた選挙という事もあり、わずか37議席しか獲得できず、1989年の第15回参議院議員通常選挙以来の歴史的大敗を喫し、1955年結党以来初めて参議院第一党から転落した。公明党に比べると自民党の票は流れた。これは郵政造反組復党問題や消えた年金記録問題、相次ぐ閣僚の不祥事で無党派層の支持を失ったためともいわれる。改選議席数の確保を目指していた与党公明党も神奈川県・埼玉県・愛知県の各選挙区で現職議員が落選[1]、比例でも票が伸びず議席を減らした。公明党は、参議院におけるキャスティング・ボートを失った。与党は、参議院において野党との意見調整を余儀なくされた。

一方、野党第1党の民主党は追い風を受け60議席を獲得し、参議院で第一党となった。野党で大きく議席を伸ばしたのは民主党のみで、逆に二大政党制のあおりを受けた共産・社民両党は苦戦し、議席を減らした。国民新党は現有議席数を維持し、新党日本は1議席を確保した。非改選議席と合計すると137議席となり、野党は参議院における安定多数を確保した。

選挙区選挙
全国で29ある1人区では、野党が23選挙区で勝利と圧勝した。2人区では全ての選挙区で与党と野党ともに1議席ずつ確保した。3人区では大阪府では与党が2議席確保したが、その他では野党が2議席確保した。5人区の東京選挙区では与党が2議席、野党が3議席を得た。

自民党は1人区など従来の保守地盤で大きく後退。四国・東北地区の1人区で全敗した他、佐賀でも51年振りに敗北した。尚、民主党は青森、岩手、三重等8つの1人区で前回参議院選挙に続き、勝利を収めた。

岡山選挙区では、自民党の参院幹事長である片山虎之助が東京に戻らず、地元で選挙活動を続けた(本来、このような役職にある議員は各地へ応援に出向き、自身の選挙区にはほとんど入らないのが普通である)が、民主党の新人、姫井由美子に約48,000票の差をつけられ落選した。岡山は郵政造反組の平沼赳夫衆院議員の選挙区であり、片山は平沼の協力を仰いでいた。平沼は片山支持を表明したものの、後援会の動きは鈍かった。この事態を、当選者の苗字に「姫」が使われていたことから「姫の虎退治」とメディアは報じた(但し、民主党候補は選挙活動の際からこのフレーズを使っていた)。

島根選挙区では、自民党の景山俊太郎が国民新党新人候補に敗れた。青木幹雄自民党参議院議員会長(当時)の地元であり、2度の地元入りを行うなどの支援を行った(3年前の自身の選挙では一度も地元入りせず)が18年ぶりに同選挙区での議席を失った。

2005年の郵政解散に伴う第44回衆議院議員総選挙にて、造反し自民党を離党し落選した衛藤晟一(自民党)・藤井孝男(無所属)・川上義博(民主党)・自見庄三郎(国民新党)が当選を果たした。藤井孝男は選挙後に自民党に復党した。

与党系がリードした選挙区
与党系が1議席リード-群馬県、福井県、和歌山県、山口県、大分県、鹿児島県(以上1人区)、大阪府(3人区)
与野党で差がつかなかった選挙区
北海道、宮城県、福島県、茨城県、新潟県、長野県、岐阜県、静岡県、京都府、兵庫県、広島県、福岡県(以上2人区)

野党系がリードした選挙区
野党系が1議席リード-青森県、岩手県、秋田県、山形県、栃木県、富山県、石川県、山梨県、三重県、滋賀県、奈良県、鳥取県、島根県、岡山県、徳島県、香川県、愛媛県、高知県、佐賀県、長崎県、熊本県、宮崎県、沖縄県(以上1人区)、埼玉県、千葉県、神奈川県、愛知県(以上3人区)、東京都(以上5人区)
(以上、ウィキペディアより引用)

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2008年03月21日

ダークファイバ

なんか怪しい言葉ですね。。

ダークファイバとは、電気通信事業者や、鉄道事業者等が敷設している光ファイバーのうち、その事業者等が使用せず空いている線。反対語はライトファイバ、使用しているため光っている線という意味である。

他の事業者がこれを使用できるように、その使用を開放する(他事業者に貸す)義務を敷設事業者等に対して課している事もある。

光ケーブル回線は敷設に伴うコスト(許認可の取得も含め)が高く、敷設に時間もかかるため、回線保有事業者は長期的な需要も見込んだ投資を行い、当座の需要よりも大きな容量を確保しておく場合がある。ここで、需要を超過して未使用状態にあるケーブルが典型的なダークファイバに相当する。

貸す形態としてファイバー単位の「芯線(心線)貸し」の他、IPなどパケット通信系については「帯域貸し」があり、またWDM(波長分割多重)による「波長貸し」もある。

ダークファイバの歴史
そもそも日本でのダークファイバの発想は、全国の駅との通信に国鉄が敷設していた鉄道電話網を利用して市外通話に参入する事を目的とした日本テレコム(現在のソフトバンクテレコム)が起源である(但し、サービス開始に当たっては別建てのネットワークを構築した)。

その後、東京通信ネットワーク(TTNet、現在のKDDI)が「NTT公道論」を掲げ、各家庭、事業者まで結んでいる足回り回線は国民全体の財産=公道であると開放を強調した。そんななか、総務省のe-Japan重点計画・e-Japan2002プログラムにおいて、余剰している芯線の開放が求められるようになり、NTTをはじめとした大手通信事業者が余剰芯線を開放する事となった。これが「ダークファイバ」である。

さらに、国土交通省や鉄道事業者の一部でも、事業用に敷設していたダークファイバの開放を行ったり、異なる事業者同士が相互接続し、長大なネットワークを構成するようなケースも出ている。 あるいは、各地方自治体も独自にダークファイバを提供している。自治体が敷設した物をCATV等に貸し、県全体を1つのネットワークにしてしまう県もある。e-japan計画のもと、地域IX向けとして整備している自治体も多くあり、芯線貸しや帯域貸し、無料貸与・接続なども実施している。

かつては電気通信事業者が一般顧客(企業等)にダークファイバを貸し出すことは認められていなかったが(当時の郵政省は「電気通信事業者が一般の顧客に提供できるのは何らかの電気通信役務に限られるが、ダークファイバは単なる設備貸しであり電気通信役務に含まれないため認められない」との立場を取っていた。なお電気通信事業者同士の間でのダークファイバの貸し借りは問題ないとされた)、2001年にNTT東日本・NTT西日本に対するダークファイバの開放義務付け制度が開始したことに伴い、一般企業が電気通信事業者からダークファイバを借りて利用することができるようになった。
(以上、ウィキペディアより引用)

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